top›年俸交渉

年俸交渉

<広告>

<広告>

40歳からの転職者の多くは家庭もあり、大幅な年収ダウンを避けたいと考えているでしょ う。

しかし、面接でいきなりそのような質問をすれば、待遇面だけにこだわる応募者だとい う印象を与え、好感を持ってもらえません。面接官から希望年収について質問されて、高額 な金額を希望すれば、自社に見合わない人材だと判断されてしまいます。募集要項で記載さ れている年収や給与と開きがないような額を示すべきでしょう。

年収がダウンしても入社したい企業であれば、「前職では700万円いただいておりまし たが、貴社の給与規定もあるかと思いますので、ご提示いただければ幸いです」と希望年収 を提示せず、面接官の出方を見てみる方法もあります。

自分から希望年収や給与を提示する 場合は、「実力を見て判断していただきたいと思いますが、生活もありますので、600万 円いただければ幸いです」と、職務能力に自信があることを示したうえで提示すると、活躍 する人材であることをアピールできます。

年収や給与についての質問は、タイミングが重要です。希望年収や給与を提示する際は、 面接官が採用したい人材だと考えた時点で伝えましょう。

面接官が採用したいと思わない状 況では、希望年収を伝えても無意味になります。面接官が、配属部署の社員や業務の詳細に ついて意欲的に説明をする場合や、「内定を出したら本当に入社できますか?」と質問を受 けたときは採用される可能性が高いと言えますので、面接の最後に希望年収を提示するグッ ドタイミングなのです。

希望年収について面接で質問がない場合は、内定後に交渉することもできます。面接は採 否を決める段階であり、交渉が難しいケースもありますが、内定後であれば、入社するか否 かを内定者が決められるため、提示された年収が低い場合は、内定辞退も可能です。

給与規定の関係で提示した希望年収に満たないことがある一方で、中小企業であれば、経 営者の一存で年収が決まる企業もあります。数回の面接をおこなう場合は、最終面接まで切 り出さず、欲しい人材だと思わせたうえで企業の出方を見ることも、交渉術の一つです。

<広告>

40歳からの転職、就職コラム
転職の40歳限界説 40歳からの転職も増えている 倒産、リストラ、業績不振はチャンスと捉える 40歳からの転職は20代の転職とは違う
40歳からの転職のポイント 過去のプライドは捨てる 自分の転職価値を知る 採用される人、されない人
40歳からの転職が難しい理由 40歳からの転職の弱点を払拭する プレゼン能力が大事 他社で汎用できる職務能力が大事
求められるスキル、経験を把握する 応募企業のニーズを知ることが大事 40歳からの転職で求められること マネジメント力が必要
効率の良い転職スケジュールを立てることが大切 できるだけ在職中に転職活動する 離職中の転職活動は自己管理が大切 結婚後の再就職は積極性が大事
転職活動は攻めの姿勢で臨もう Webも活用する フリーペーパー、人材銀行なども活用する ダイレクトメール、人脈を活用する
優先すべきことを明確にする 様々な雇用形態があることを理解する 初任給だけにこだわらない 学歴、資格だけでは通用しない
未経験の職種、異業種への転職は難しい 転職がうまくいかない場合の対処法 履歴書は重要 職務経歴書が重要
職務経歴を整理してみましょう 職務経歴書は経歴要約でアピールする 志望動機、自己PRで応募企業のニーズに応える 職務経歴書の書き方(年代式)
職務経歴書の書き方(逆年代式) 職務経歴書の書き方(職能式) 職種別アピールが必要 40歳からの転職の将来性
経理職 総務職 営業職 システムエンジニア
販売職(店長候補) コンサルタント職 建築・土木職 設備管理職
キャリアシートに手を抜くな 添え状を活用する 面接の目的を理解することが大切 面接官の視点を理解して回答する
面接官が興味を持つキーワードを用意する 40歳からの転職者が面接で注意すること 応募企業で生かせる職務経験をアピールする 面接官に自分の言葉で語る
面接の態度に注意する 面接官の第一印象が重要 一次面接と役員面接の違いを理解しておく 年俸交渉
お礼状を活用する 職務経歴の答え方 退職理由の答え方 志望動機の答え方
自己PR、長所・短所の答え方 マネジメント能力についての質問の答え方 事務職の質問の答え方 営業職の質問の答え方
技術職の質問の答え方 管理職の質問の答え方 圧迫面接の対処法 年齢についての質問の答え方
年齢についての質問の答え方 リストラで辞めた場合の質問の答え方 将来についての質問の答え方 未経験者への質問と答え方
残業、転勤についての質問 経営状況、定着率についての質問 雇用条件を確認してから内定を受諾する 退職願を提出する
円満に退職するために 退職するための事務手続き 入社後注意すること 転職後、転職先企業を受け入れる
転職後、まず社内の人間関係を把握する 転職後、既存社員との信頼関係を構築する    

<広告>

<広告>